椙山女学園大学附属椙山こども園

基本情報

種類 認可 (認定こども園(幼保連携型))
電話番号 052-781-6555
住所 愛知県名古屋市名東区にじが丘1丁目12番地の4  
開園時間 平日:7:30〜19:30
土曜:7:30〜19:30
一時保育 あり
第三者評価 未実施  

定員数・空き状況(24年9月ここdeサーチ取得時点)

  0歳 1歳 2歳 3歳 4歳 5歳 合計
定員数
9名 15名 18名 26名 29名 29名 126名
※定員数・利用者数はここdeサーチ(子ども・子育て支援情報公表システム)より取得。空き状況のご参考にはしていただけますが、実際の数値とは異なる場合もあり得ます。
アクセス:星ヶ丘駅より徒歩10分

詳細情報

職員一人あたりの園児数 6名
運営方法 【運営情報】<2号・3号認定児童>・受入可能年齢:産休あけから就学前まで・休園日:日祝、年末年始(12/29~1/3)・保育標準時間:7:30~18:30・保育短時間:8:30~16:30・延長保育時間:18:30~19:30(短時間)前延長7:30~8:30、後延長16:30~19:30<1号認定児童>・受入可能年齢:3歳から就学前まで・休園日:土日祝・長期休暇(春季・夏季・冬季)・教育時間:9:00~15:30・預かり保育時間:7:30~9:00、15:30~19:30(長期休暇等は異なります)【保育理念・方針】 就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律(平成18年法律第77号)及びなごや子ども条例(平成20年名古屋市条例第24号の理念のとおり、義務教育及びその後の教育の基礎を培うものとして教育並びに保育を必要とする子どもに対する保育を一体的に行います。子どもの健やかな成長が図られるよう適切な環境を与えて、その心身の発達を助長するとともに保護者に対する子育ての支援を行います。
教育・保育の方針 当園は、幼保連携型認定こども園教育・保育要領(平成29年内閣府、文部科学省、厚生労働省告示1号)に基づき、園児の心身の状況に応じて、次に掲げる教育・保育の提供等を適切に行います。■教育・保育理念椙山女学園大学附属椙山こども園は、幼保連携型認定こども園教育保育要領に基づき、本学園の教育理念「人間になろう」にのっとり、人間形成の基礎を培い、園児の健やかな成長にふさわしい環境を整えて、園児の心身の発達を助長することを目指します。■教育・保育目標・心も体もしなやかでたくましい子ども・思いやりがあり、自分も友達も大切にできる子ども・のびのびと自己を表現する子ども・意欲的に取り組みやりとげようとする子ども・主体的に環境に関わり夢中になって遊ぶ子ども?■教育・保育方針・健やかな心身を育てる保育・子どもの人権を大切にする保育・子どもも保護者も保育者も共に育ち合う保育・異年齢との関わりを大切にする保育・食育を推進する保育・地域との関わりを大切にする保育・大学との連携を通して、常に質の向上を図る保育
提供内容の特色 ・椙山こども園は、100年以上の長い歴史を持つ椙山女学園が設立した幼保連携型認定こども園です。子ども達が、一日の大半を園で過ごすため、温かさ、過ごしやすさ、安全性などを追求した木造園舎となっています。園舎の所々には、椙山女学園の学園章があしらわれているほか、通園鞄には「椙山チェック」が使われ、愛校精神が育つようにしています。園内の広い廊下は「絵本の杜」と呼ばれ、子ども達が、沢山の良質な絵本と出会えるようにしており、絵本の貸し出しもしています。・子ども達が主体的に関わり、遊びを深め、遊びの中から学びへの芽が育つような教育・保育を展開しています。幼児クラスは、ネイティブスピーカーによる英語、体育の専任講師による体育の正課・課外を設け、乳児クラス(1・2歳児)は専任講師によるリトミックを楽しんでいます。・給食は栄養士が考えた献立を最新の調理機器を使用し、安全で美味しい給食や間食を提供しています。子ども達が園の畑で世話をし、収穫した野菜を子ども達と調理して食べるなど食育に力を入れています。・園舎は、椙山女学園大学に隣接しており、大学教員や学生との交流など、連携活動を盛んに行っています。
園庭の広さ 727.2㎡
その他保育サービス 障害児保育:あり    病児保育:なし
事業の開始 2019-04-01

保育料

保育料 名古屋市の認可保育料の調べ方参照
実費 あり(教材費:約7 240円文房具費:約5 050円被服費:約17 550円日用品費:約14 950円行事費(遠足費):必要に応じて実費徴収(3歳以上)主食費:月額1 500円(3歳以上)副食費:月額4 500円(3歳以上)延長保育料:約250円)
追加料金 あり(教育・保育の質向上(正課内講座) 月額2 500円(3歳児以上)、月額1 000円(1・2歳児)その他(日本スポーツ振興センター災害共済給付制度に係る利用者負担):年額240円)